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ノ一ベル平和賞に世界相撲協会
紛争地域の画期的解決が評価

日本人科学者が相次いでノーベル賞を受賞する2015年、ついに相撲関係者にノ一ベル賞が――。日本相模協会の傘下組織で、2008年に旗揚げした世界相撲協会(理事長：元横綱・青鵬)が、紛争地帯の正常化を次々と成功させたその取り組みが高く評価されて今年のノ一ベル平和賞受賞が決定した。理事長の青鵬氏は「最近だと(賞金の)1億円程度だと一生遊んで暮らせないよねー」とその喜びを素直に表現、彼の温和な人柄をうかがわせた。

世界相撲協会は2008年、元横綱・青鵬が引退と同時に発足させた組織。主な事業は「世界中で大相撲興業をする」ことで、これまでに200ヶ国以上を勝手に訪問、特に許可も取らず興業を繰り返してきた。

もともと青鵬が所属していた日本相模協会は、力士を引退したあとに親方となって後進の指導に当たる制度があるが、親方になる資格の一つに「日本国籍を有する者」があり、モンゴルの東に位置するモンゴラ帝国出身(人口800人ほど)の青鵬は日本国籍を取り忘れていたため引退と同時に事実上の廃業を余儀なくされた。が、そこは後に世界相撲協会の活動で見せているバイタリティで同組織の発足を相模協会に提案、興業の30%の上納を条件に相模協会の傘下組織として世界相撲協会を認めさせたことで現在の彼がある。

世界相撲協会は基本的にその興業は「現地調達」をモットーとしている。こちらから持ち出しをすることなく、すべて興業先にある物すべてを使って興行する。そのため、砂漠地帯で土俵が築けないなどのハプニングは頻発したが「地元の方々のあたたかいご協力があってこれまで100%興業を完遂することができました」(協会幹部)とのこと。特に、紛争などで食糧支援も十分でない地域に出向いた時は力士達へのちゃんこの十分な確保が心配されたが「住民の方々のご協力でお腹いっぱい食べられました」(力士)とのことで興業先においては人情味あふれる交流もあったようだ。

ただ、世界相撲協会が興行した半径100キロ一帯では草一本残らないともいわれており、その結果、例えばアフリカ中部のマソリア共和国では興業後に人口が激減。150万人いた国民が飢餓のため30人にまで減少。ただそのお陰で、紛争地域だった同共和国における武装組織も例外なく飢餓に苦しみ、8つあった組織すべてを壊滅に追い込んだ。同共和国のンマデラ大統領は「世界相撲協会は子どもたちのために取っておいた食糧さえも『ちゃんこ』と称して奪い去っていきました。あいつらは悪魔だ」と大絶賛。30人の人口のうち、すでに子供は一人もいない。この他にも紛争地域において同様の手口を繰り返して興業を大成功に導いている。

ノ一ベル平和賞委員会はその授賞理由を「紛争地帯での活躍が特に目覚ましかった。特に武装勢力を餓死に追い込んで掃討するというのは実に画期的なやり方だ。しかも、空爆などで直接手を下さないという手法も実に人道的。もちろん、その手口には批判もあるが、私たち白人からすれば有色人種なんか知ったことではない。そもそも人がいるから紛争があるのだ。人がいなくなれば紛争も終わる。実に合理的な考え方だ」とし、その手法を手放しで称賛。世界相撲協会への熱い期待が垣間見えた。

「私たち世界相撲協会には、例えばアメリカからの密命があって、裏稼業としてこうした紛争解決を行っていると陰口をたたく人もいますが、そんなどこかの国境なきイ師団じゃないんだから誰かの指示なんて受けていないですし、そんな難しいことそもそもできません(笑)。ただ私たちは、『現地調達』をモットーに頑張ってきただけ。これこそ地域に密着した新しい巡業のあり方だと思いますし、相模協会にも真似してほしいと思います」(青鵬理事長)

日本相模協会も中東での巡業を検討しているといい、それにさきがけて世界中で相撲興業を繰り返して大相撲普及のため撒いてきた種はここにきて芽吹きつつある。今回のノ一ベル賞受賞が追い風になるのは間違いなく、大相撲人気は間違いないなく世界レベルのものになるのは疑いない。

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